
- 一般財団法人全日本労働福祉協会は産業保健における健診団体の草分けとして長い歴史を有しています。
- 昭和29年に中小企業の労働者の健康管理を目的に財団法人として設立され、現在は労働者を対象に年間およそ92万人の労働安全衛生法に基づく定期健康診断及び有害業務従事者を対象にした特殊健康診断等を実施しています。
- http://www.zrf.or.jp/
<疾患予防のため、従来の健診項目に加え新たなバイオマーカーも活用していく>
――――Q)労働者の健康管理の観点から動脈硬化性疾患を予防することの意義をお聞かせいただけますか?
栁澤先生)
当協会は労働衛生管理を行う医療機関として、労働安全衛生法に基づいて勤労者の健康診断や有害業務従事者を対象にした特殊健康診断等を実施しております。わが国は現在、国民皆保険のもと、日本国内ではわずかな自己負担で医療を受けられ、個人の医療機関における受診率や医療機器の普及といった点では先進国の中でも非常に高い水準にあります。しかし、病気になる前の段階から予防をしていくという観点からは、日本は先進国の中でも非常に遅れを取っていると思われます。そして、医療費の財政圧迫も重要な問題であり、国の方針としても「健康日本21」、「特定健康診査」といった健康寿命の延伸に向けた生活習慣病の対策が急がれている状況であります。